2016年7月14日、テレビ東京系列『日経スペシャル カンブリア宮殿 ～村上龍の経済トークライブ～』では全国16万世帯の会員を抱え、日本各地のこだわり農家と契約し、徹底した生産管理で作られた安心安全な野菜を家庭に届けている「らでぃっしゅぼーや株式会社」の社長・国枝俊成さんが出演です。
NTTドコモ出身から「らでぃっしゅぼーや株式会社」の社長の就任後、、「顧客目線」の徹底でより調理をしやすいカット野菜や調味料をセットにした商品、「野菜宅配+IT」という新しいチャレンンジにも乗り出している国枝俊成さんについて当たり障りなく紹介してみたいと思います。
Wikiより詳しい？国枝俊成のプロフィール
出典：http://www.tsuhanshinbun.com/
名前：国枝 俊成（くにえだ としなり）
生年月日：1954年8月31日
出身地：兵庫県神戸市（東京都杉並区在住）
血液型：A型
出身高校：灘高等学校
最終学歴：東京大学工学部 → アメリカスタンフォード大学修士
趣味：ゴルフ、音楽鑑賞
好きな歌手：小田和正
備考（年収）：前職のNTTドコモの役員報酬の平均報酬額 2580万円
Facebook：https://www.facebook.com/profile.php?id=100006544442818
経歴
1978年に日本電信電話公社（現・NTT）にエンジニアとして入社しました。1983年にアメリカ スタンフォード大学修士を卒業しました。30代までは技術の仕事に従事し、40代はマネジメントの仕事を担うようになっていきました。
2003年にNTTの持株のNTTドコモに転籍となり、国際ビジネス部長や国際事業部長に就き、国際事業に関わるM&Aを７年経験しながら、2007年にNTTドコモの執行役員になり、2010年6月にNTTドコモ九州の支社長に就任しました。
NTTドコモ九州の支社長に就いてから、携帯電話の普及率が全国の90％台と比べると九州内の普及率は80％とと低いことから、この数字を上げるために施策を練り、ドコモのシェア率は全国の平均値よりも九州の方が2011年当時のドコモ契約数が九州内で632万台に対して他社は280万台と2倍以上の契約数を誇ったそうです。
その後、ドコモエンジニアリング株式会社の常務取締役を経て、2014年5月29日付けで、現在の「らでぃっしゅぼーや株式会社」の代表取締役に就任。
らでぃっしゅぼーや株式会社の概要について
会社名：らでぃっしゅぼーや株式会社
事業開始日：1988年5月17日
資本金：8億6921万9千円
電話（代表）：03-6731-4520
電話（取材窓口）：03-6731-4528
本社 住所：〒163-1416 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティビル
代表者：国枝 俊成（代表取締役社長）
従業員数：従業員数 251名 / パート・アルバイト 158名 ※2015年11月末時点
取引銀行：三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行
役員構成
取締役
代表取締役社長：国枝 俊成
取締役副社長 / 執行役員：日高 健次
取締役執行役員：吉永 新治
取締役執行役員：田中 秀治
取締役執行役員：藤巻 啓二
取締役：高原 幸一
取締役：竹内 晋
監査役
常勤監査役：田所 孝一
監査役：秋山 進
監査役：佐藤 直美
執行役員
執行役員：野沢 千晶
経営理念
一.らでぃっしゅぼーや株式会社は、厳選した良質・安全な商品の流通を通して、健康で豊かな生活を提供します。
一.らでぃっしゅぼーや株式会社は、事業行為を通して、取引先ならびに株主・社員への経済的責任を果たします。
一.らでぃっしゅぼーや株式会社は、事業行為を通して、次世代に存続すべき地球環境の保全に貢献します。
http://corporate.radishbo-ya.co.jp/から引用
「有機・低農薬農産物の生産と消費の環を広げることで、持続可能な社会を実現する」という考え方に基づいて環境NPO「日本リサイクル運動市民の会」の活動を母体として1988年5月に環ネットワーク株式会社設立しました。
創業以来、会員制食品宅配事業の草分け的存在として走り続け、全国約16万世帯の会員と年間約11,000アイテムの農産品、畜産品、水産品、加工食品等のオーガニック商品、および環境に配慮した日用品を提供するほどの事業体にまで成長しています。
※全国2,600軒の生産者とメーカーと直接契約し、当社独自の環境保全型生産基準「RADIX」（商品取扱基準）に基づいた商品を厳選しています
2012年8月、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ（現・株式会社NTTドコモ）の連結対象子会社となってから、ドコモショップからの集客は重要なミッションになり「ドコモショップ専用の頒布会『らでぃっしゅセレクション』を開始しました。
2015年より「おいしいの向こうへ」という企業スローガンを掲げ、ライフスタイルの多様化に合わせてサービスの開発・改善に取り組んでいるようです。